注文住宅における太陽光発電導入なら池一ホーム

光熱費を大幅削減できます

太陽光発電の実質的な一番のメリットは、この光熱費の削減です。一昔前と比較すると製品の性能（発電性能）が大幅に向上したことに加えて、普及を促進しようとする官民一体となった各種助成・補助金の強化（次の項目補助金情報参照）により、投資採算性が格段に向上しました。

イメージは以下の図のようになります。

日中太陽が出ている時間帯は家庭使用電力を完全にカバーし、余った電気は電力会社に売ることができます。（余剰電力は自動的に買い取ってもらえるので、手間などはありません。）
そして、2009年11月より売電単価はこれまでの約２倍（1kWhあたり約48円）となり、よりいっそうおトク感が増しています。それから、日が出ていない、つまり発電ができない夜の時間帯は電力会社から約１/３の料金で電力を購入します。このように余った電気を高く売って、夜間安く買うことができる太陽光発電をうまく利用すれば、光熱費は大幅に削減可能です。

さらにエコキュートとＩＨクッキングヒーターを導入し、家全体を石油やガスを使わないオール電化住宅にすると、オール電化との組み合わせでさらに割引になる料金制度があります。そして太陽エネルギーを生かしたエコキュートと太陽光発電の組み合わせは「ツインソーラー」と呼ばれ、新しい生活スタイルとして注目されています。

環境に優しいクリーンエネルギーです

現在の地球では、人口増加、発展途上国の生活水準の向上に伴い、世界全体のエネルギー消費量は増大し続けています。そして現在のエネルギー供給で大きなウェイトを占める石油・石炭・天然ガスといった資源は地球温暖化の大きな要因と言われるCO2を排出し、限りある資源で今世紀には枯渇してしまうと言われています。こうした状況下で太陽光、風力などの自然エネルギーが注目されているわけです。

太陽光発電は、太陽光という無尽蔵の自然エネルギーを利用したクリーンエネルギーです。太陽光発電を導入することにより、日本が輸入に頼っている石油や石炭といった有限の化石エネルギーを使用せずに、CO2排出量を大幅に削減することができるため、地球環境にダブルで貢献できることになるのです。

災害や停電などの非常時の備えになります

現在の日本では停電は少なくなっているものの、今後起こりうる大地震、豪雨、台風といった災害に見舞われた時に、長期間停電になってしまう可能性があります。こうした非常時でも、太陽光発電を導入していれば自立運転モードに切り替えることで家庭内に電気を供給することができます。専用のコンセントでAC 100Vが使用できます。電気が復旧するまでにも、様々な電化製品が使用可能となり、災害時の不便さや不安感の軽減に役立つでしょう。

国や地方自治体の補助金制度が活用できます

昔は太陽光発電（生産量や導入量）では世界トップを走っていた日本でしたが、その後補助や助成を強化して普及を推進した欧州などにその座を奪われています。しかし世界規模の低炭素社会の実現に向け太陽光発電の普及に各国が動き出している中で、日本でも国や地方自治体で近年補助金などの普及促進施策を強化してきています。
補助金の情報については、次の項目でまとめていますのでご参照下さい。

太陽光発電の設置・導入で受けられる補助金には、国・都道府県・市区町村の三種類あります。

まず国からの補助金ですが、太陽光発電を導入する一世帯につき1kwあたり7万円となっています。（上限は10kw未満：補助金換算70万円未満）
通常は、3～4kw程度の太陽光発電の設置が多いため、補助金換算で21～28万円程度が多いようです。国の補助金についてはJ-PECホームページをご参照いただければと思います。

それから都道府県・市区町村からの補助金ですが、これは自治体によって異なります。各自治体の補助金情報については、以下のサイトの情報をご参照いただければと思います。

重要なことは国・都道府県・市区町村の三種類の補助金は併用が可能なため、お住まいの地域によっては三種類全ての補助金も受けることが可能だということです。（例：国：21万円＋東京都：30万円＋区：20万円＝80万円）
まずはお住まいの地域でどんな補助金制度が利用できるのか調べてみるといいと思います。それぞれ申請方法や申請の期限が異なりますので、もれなく申請してメリットを受けられるようにしましょう。

太陽光発電の導入費用は、通常発電量1kwあたり60万円から70万円くらいになります。したがって一般的な住宅用太陽光発電システムは3kw～4kwが標準的なので、180万～280万円くらいが相場となります。

そして、太陽光発電の見積りには通常以下のような項目があり、大きく分けると太陽光発電システム本体とそれ以外の工事費関連になります。

• 各種機器
  • 太陽電池モジュール
  • パネル設置用屋根架台
  • パワーコンディショナ
  • モニターリモコン
  • 専用ケーブル
  • 売電用メーター
• 工事費
  • 電気配線工事費
  • 架台据付工事費
  • 太陽電池モジュール据付工事費
  • モニター据付工事費
• その他
  • 竣工検査立会費
  • 申請手続き
  • メーカーの10年保証加入金

太陽光発電システムは、日本国内だけでも数多くのメーカーが凌ぎを削っています。（シャープ、京セラ、パナソニック、三菱、三洋など）どのメーカーのシステムを導入すべきかと検討する際には、製品の比較をする必要がありますが、比較のポイントは以下の３つです。

• 製品価格
• 性能（発電量）
• 保証内容

当然のことながら製品価格は低い方がいい訳ですが、「安かろう悪かろう」では仕方ありません。性能がいい製品は価格も高くなりますが、今後10年、20年先までの長期的な視点に立てば、初期投資は余分にかかっても結果的にメリットが大きかった、ということになるかもしれません。製品性能については日進月歩なので、最新の製品をよく比較検討してみましょう。

それから工事費関連ですが、これらは自宅の屋根の種類・形状・面積、屋根の向き（光の当たり方）、業者などにより大きく金額が変わりますので、いくつかの業者から見積りをとって比較してみてもいいでしょう。但し、こちらも安さだけで業者を決めないようにしましょう。安くても実績のあまりない信頼できない業者よりは、建築経験が豊富で太陽光発電設置の実績のある業者が安心です。屋根という家において非常に重要な部分に手を加えますから、設置後何かあったら大きな問題になりかねませんので業者選定には注意が必要です。

以前は導入しても回収できないとも言われた住宅用太陽光発電システムですが、最近の助成や補助金などの普及促進施策により投資回収期間はかなり短くなるケースもでています。
2009年には経産省によって新築時には初期投資を10年程度で回収可能にする方針が発表され、2009年11月から余剰電力を従来の2 倍程度（48 円/kWh）で買い取る制度がスタートしてから、投資回収可能期間が更に短縮されています。

通常は15年～25年で回収が可能と言われていますが、条件次第では10年未満でも回収できるケースがあるようです。太陽光発電の耐久年数は30年と言われていますが、例えば10年で回収できたとすれば、残りの20年で収支は大きくプラスに転じることになります。

実際に投資回収期間に影響を与えるのは、製品性能、ご家庭での電気の使い方、屋根の形状、大きさ、角度、日照条件、オール電化か否かなどですが、条件がうまくかみ合えば予定よりかなり早く回収できる可能性があります。もちろん、逆の場合（日照などの条件が悪くて思ったような発電量にならないような場合）もありえますが、導入した場合にどのくらい発電しているのか、どのくらい売電できるのか、をチェックするのが楽しいという方も多くいらっしゃいます。楽しみながら、地球環境にも貢献できるのはとてもいいんじゃないでしょうか。

いずれにしても、初期投資と回収期間については、導入検討にあたっていろいろとシミュレーションしてみるべきだと思います。